劇団、楽団と歌手や演奏家などの実演家の出演契約が打ち切られた場合、そもそも劇団との出演契約が労働契約だったのか、 委任契約（業務委託契約）のような性質のもの（あるいは類似の無名契約で民法の適用のみ考えればよいもの）だったのかが、 実演家の労働者性をめぐって争われることになります。
この点を考えるうえで以下の過去の裁判例が参考になります。

「新国立劇場合唱団員出演基本契約更新拒絶事件」
　東京地裁平成18年3月30日平成17(ワ)4266地位確認等請求事件

＊1年間の出演基本契約を打ち切られたソプラノ歌手が、労働契約上の地位の確認を求めた事案です。